ゲーミングPCに追加の保証は不要な理由【セキュリティソフトもいらない】

ゲーミングPCを買うとき、ショップ店員に「延長保証をつけませんか？」と聞かれることは多い。
“安心のために入っておこう”と考える人は多いが、実はその保証、ほとんどの人にとって不要である。
理由はシンプルだ。確率と理屈で考えれば、入っても得をしない。

延長保証の正体は「損をする保険」である

延長保証は、パソコンが壊れたときに修理してもらう“保険”のような仕組みである。
しかし、保険には必ず販売側の利益が含まれている。
つまり、平均的な人が得をするようには設計されていない。

たとえば、修理費が5万円、保証料が1万円、保証期間中に壊れる確率が5％としよう。
このときの期待値は「5万円 × 0.05＝2,500円」。
1万円払って2,500円しかリターンがない。
つまり、平均で7,500円損をする計算になる。

延長保証を販売するショップやメーカーは、この“差額”で利益を得ている。
保証を買うという行為は、確率的に見れば「ほぼ損をするギャンブル」である。

どのメーカーでも、標準で1年間の自然故障保証が付いている。
これは、信頼性工学でいう“初期故障期”をカバーするためのものだ。

製品の故障率は「バスタブ曲線」で表される。
これは「初期故障期 → 安定期 → 摩耗期」という3段階で進行する。

標準保証の1年は“初期故障期”をまるごとカバーしており、ここで発生するトラブルはほとんど吸収される。
延長保証が対象とするのは、「安定期」以降──ほとんど壊れない時期である。
したがって、延長保証をつけても実際に使う可能性はきわめて低い。

例外的に評価できるのはマウスコンピューターの3年標準保証である。
初期故障期から安定期を丸ごとカバーしており、理論的に非常に合理的だ。

現代のCPUやGPUは、出荷段階で最適化され、ユーザーが無茶な電力設定やオーバークロックをしない限り、壊れにくい構造になっている。
また、BTOメーカーが採用するパーツは、自作用より安全マージンが広く設定されている。
全コア負荷をかけるクリエイター用途でも、3年保証があれば十分といえる。

PCショップで保証を強くすすめられるのは、店員が「売上ノルマ」を課されているためだ。
延長保証は利益率が高く、販売店の“稼ぎどころ”である。
つまり、店員はあなたの安心のためではなく、自分の評価のために保証をすすめている。

実際、「保証を付けないと不安になりますよ」「修理費は高いですよ」といったトークは定番だ。
しかし、理屈で考えれば答えは明白。
得するのは販売側、損するのは消費者である。

「保証」と同じように、有料セキュリティソフトも“安心料ビジネス”である。

Windows 10/11 には Microsoft Defender が標準で搭載されており、
この機能だけで日常的なセキュリティは十分である。
macOSも同様だ。

OSレベルの防御を「免疫力」とするなら、
有料セキュリティソフトは「マスク」や「アルコール消毒」に近い。

確かに気休めにはなるが、感染（攻撃）を完全に防げるわけではない。
むしろ、セキュリティの最大の穴はユーザーの誤操作であり、
怪しいリンクを踏めば、どんなソフトを入れても防げない。

つまり、有料セキュリティソフトは「安全を高める」のではなく、
「自分の油断を誤魔化す安心感」を売っているだけである。

現代のPCは高性能化が進む一方で、寿命が短くなっている。
2〜3年ごとの買い替えが最も合理的だ。
摩耗期を迎える前に売却・更新すれば、
故障リスクをほぼゼロにしながら、常に最新性能を維持できる。

リセールバリューを活かせば、延長保証のコストよりも安く更新できるケースも多い。
壊れたら直すのではなく、壊れる前に乗り換える。
それが、現代的なゲーミングPCの正しい付き合い方である。

延長保証もセキュリティソフトも、「安心を売るビジネス」である。
だが、確率で見ればどちらもコスト効率が悪く、実質的には“損をする仕組み”だ。

この3点を理解すれば、延長保証を買う理由は消える。
安心は、払うものではなく、理解して得るもの。
それがGearTuneの結論である。

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